インナーコミュニケーションはすでに多くの企業で取り入られており、積極的に取り組んでいるところは非常に多いです。これからインナーコミュニケーションの活性化に取り組むという企業は、すでに活性化を図っている先輩企業から事例を学び、それを取り入れてみてはいかがでしょうか。今回はインナーコミュニケーションの事例を10種類ご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
新入社員の自己紹介
入社日にツールを用いて新入社員の自己紹介を投稿している企業があります。挨拶や培ってきた経歴、趣味などを配信することで、社員が新入社員のことを知る機会を設けることが可能。また、ツールにコメント機能があれば、積極的に会話ができるのでおすすめです。
ちなみに、こちらのページではおすすめのインナーコミュニケーションツールをご紹介しています。興味のある方はぜひアクセスしてください。
社内イベントをシェア
そのほかの事例として、社内イベントの共有を挙げることができます。社内Wikiやインナーコミュニケーションツール等を使用し、社内イベントの実施報告をシェア。いいね機能やコメント機能を活用して社内交流の活性化を狙います。
部活動の実施と活動報告
部活動の実施も事例のひとつです。交流活性化のため、会社に部活動制度を設けているところがあります。例えば、釣り部やゴルフ部、フットサル部などです。何かに取り組みながら交流ができるため、社員同士の距離が縮まります。また、飲み会の場合、お酒を飲む必要がありますが、部活動においてはお酒が苦手な方も参加できるのでおすすめです。
部活動を開催したら、活動報告を社内Wiki等で行いましょう。社内Wikiでは、Webページで報告を行うことができます。また、コメントなどの交流できる機能があるので、ほかの部活動に入っている方にも情報を共有することができたり、部活動の魅力をアピールすることができたりするでしょう。
ちなみに、こちらのページでは社内Wikiについて詳しく解説しています。興味のある方はぜひチェックしてください。
ニュース配信
ニュース配信も事例のひとつです。IRニュースや休暇のお知らせというよりも、ちょっとしたニュースを広報部で配信します。例えば、社長がメディアに出演している様子やオフィスの飾り付けが変わったということなどです。
このような小さいニュースでも社内で会話のメインテーマになることがあります。また、配信したニュースにコメントをすれば、Web上で社内交流を活性化させられるのでおすすめです。
社員紹介コンテンツの配信
社員紹介コンテンツの配信もインナーコミュニケーションの事例のひとつです。社員がプライベートや仕事で大切にしていることを紹介します。社員はそのコンテンツを見て共感したり、それが会話のネタとなり、交流が増えたりするので、魅力的な事例になるでしょう。
文字だけでコンテンツ制作をするのではなく、動画を用いるのがおすすめです。動画で配信することでその人の雰囲気なども伝わるので、視聴者は視覚的にたくさんの情報を得ることができます。
月イチ面談
そのほかの事例は月イチ面談です。上司と部下が1対1となり、面談を行います。面談では、先月の成果の振り返りや中長期的なキャリアビジョンについて話をして上司が適切に部下へキャリアサポートを実施。
また、部下の成長促進だけでなく、縦のコミュニケーションを活性化させることができます。同僚との会話は多いが、上司との交流は少ないという方は珍しくありません。しかし、ビジネス上においては上司との連携は必要不可欠ですし、上司との間に溝があるとチームの連携が上手くいかないことも多いです。月イチ面談を実施することで、上司と部下が話し合える機会が設けられ、しっかりと交流ができるので、縦のインナーコミュニケーション活性化を期待することができるでしょう。
ジョブローテーション
そのほかの事例としては、ジョブローテーションを挙げることができます。ジョブローテーションは、入社後10年間で3つの部署を経験する制度のことです。その社員にとって最適な部署に配属するために採用している企業が多くなっています。また、社員自身もジョブローテーションを通じて自分の得意分野を見つけて、それを伸ばす努力ができるので、キャリアにも良い影響を与えることでしょう。
ジョブローテーションには、部署間の風通しを良くする効果も期待することができます。ジョブローテーションを行うことで、部署間の交流が増えますので、ありがちな部署間の見えない壁を取り払うことが可能です。部署間の連携が取れていないと大規模な社員移動はできませんので、ジョブローテーションが成功している企業は、部署間の連携が取れていると言えるでしょう。
全社員で行う経営会議
全社員で行う経営会議もインナーコミュニケーション活性化の事例のひとつです。全社員で経営会議を行うことで、会社の経営を考えた議論を行うことができます。また、経営側目線ではない方向から会社経営を見ることができるため、社員目線に立った会社経営を実現することができるでしょう。
実際に、社員全員で行う経営会議を取り入れた企業の中には、週休3日の少人数勤務や在宅勤務を実現できたところもあり、働き方改革に成功した会社も少なくありません。現在は、男性が育児休暇を取る、副業が推奨されるなど、1つの会社のために身を粉にして働くという時代ではないでしょう。働きやすい会社は社員だけでなく、企業側にも大きなメリットがあるので、多くの企業で取り入れることをおすすめします。
経営陣メンター制度
経営陣メンター制度で交流の活性化を図っている企業もあります。新入社員を対象に月1回経営陣と1on1で対話することができる制度です。新卒入社から3年間は社会人の土台を作る大切な時期になります。経営陣も含めて新入社員の成長に取り組むことで、育成を大切にした企業を実現することができるでしょう。
役員ランチ
役員ランチを取り入れている企業もあります。役員ランチでは、社員が月に1回役員を指定して、会社が費用を負担しランチを開催する制度です。役員と直接意見交換をすることができるため、役員との距離を縮めることができたり、信頼関係を構築できたりします。
企業の中には、社員と役員が顔を合わせないところは珍しくありません。なぜなら、会社経営を担う役員と社員では、やることが異なりますし、場合によっては交流がなくてもお互い業務が成り立ってしまうからです。
しかし、社員と役員の間に大きな溝があれば、経営方針の理解を得られないこともあるでしょう。また、経営方針に納得しない社員の中には、会社を辞めてしまう方もいます。役員ランチを取り入れることで、社員だけでなく離職率低下など、経営側にもメリットがあるのでおすすめの制度です。
まとめ
今回は、インナーコミュニケーションに取り組む企業の事例を10種類ご紹介しました。インナーコミュニケーションの活性化を加速させるためには、ツールや社内Wiki等が必要不可欠です。実際に、企業の中には準備ができないところもあるのではないでしょうか。
そのような企業には、社内ポータル構築サービス「KYO-YU」がおすすめです。KYO-YUを利用すれば、独自の社内Wiki等の構築ができます。無料デモサイトでサービスを体験することもできるので、興味のある方はぜひアクセスしてください。
