インナーブランディングについては理解しているが、「どのように推進すればいいのかわからない」、「具体的な事例を把握したい」という方もいるでしょう。正しい手順で行うことで、実施効果を大きく得られる可能性があります。また、具体的な事例を知ることで、自社に合った推進手法を知ることができるでしょう。そこで、今回はインナーブランディングの手順と具体的な事例をご紹介しますので、興味のある方はぜひ最後まで読んでください。
インナーブランディングの手順
インナーブランディングを実施する際には、下記の6つの手順で行われるケースが一般的です。また、実施ポイントにも触れますので、ぜひ参考にしてください。
①現状把握を行う
まずは現状把握を行います。従業員がどのぐらい自社ブランドやビジョン、経営理念について理解をしているのか、そしてそれをどのように捉えているのかをチェックしてください。現状把握をする際は、アンケートを活用すると便利です。現状把握することで、ブランドの浸透の度合いや経営理念に対する評価を客観的に分析できるので、非常に重要な手順となるでしょう。
②経営理念やビジョンの見直しと策定
現状把握と分析をしたら経営理念とビジョンの見直しを行います。企業理念やビジョンが曖昧で従業員から一定の評価を得られていない場合、見直しと策定が必要です。
例えば、見直しや策定を行わず、インナーブランディングを実施しても価値観を共有してもらうことができないので、効果を得られなくなります。また、価値観を共有しない社員を排除する傾向が見られることもあるので、チームワークに悪影響を及ぼす可能性もあるでしょう。
従業員から共感を得られるビジョンや経営理念を策定することで、インナーブランディングのデメリットを排除することができます。これにより、魅力だけを取り入れることができるのでおすすめです。
③目標の設定
次に、インナーブランディングを行う上での目標を決めます。目標は曖昧になってしまうと好ましくないので、数値化できるものを設定するといいでしょう。また、モニタリングすることも重要です。
④戦略と戦術の策定
次の手順は、戦略と戦術の策定です。簡単に言えば、“何を使って”インナーブランディングを推進するのかを決めます。例えば、企業の中には、社員共有サイトや社内報を導入しているところも少なくありません。具体的な事例は最後にご紹介しますので、そちらをチェックしてください。
⑤優先順位の設定
優先順位の決定を行います。複数の施策を実施する場合、優先順位を決めておかないと現場が混乱してしまう可能性があるでしょう。
⑥実施後の定期的な効果測定
実施後は、定期的に効果測定をする必要があります。効果測定を行うことで、「自社に合った施策がしっかりと実施されているのか」、「改善すべき点は何か」を知ることができるので、非常に重要です。効果測定をする際には、社員からアンケートを取り、実施後の現状を知るといいでしょう。
インナーブランディングの具体的な事例
具体的な事例をご紹介します。事例をチェックすれば、企業がどのように取り組んでいるのかを知ることになるので、参考になるでしょう。
社員共有サイト
1つ目の事例は、社員共有サイトです。例えば、下記のようなサイトを構築して、インナーブランディングを実施している企業があります。
・社内Wiki
・Web社内報
・社内ポータルサイト
これらのサイトを活用することで、経営理念などをWebページから発信することができるため、非常に便利です。また、近年においてはコロナウイルス等の感染症リスクからテレワークが推進されています。Webサイトは、社内はもちろんのこと、自宅からでもアクセスすることができるため、テレワークを推進したい企業に適している手法です。
社員共有サイトでは、情報を発信するだけでなく、チャットなどSNSに搭載されている機能が豊富にあります。そのため、コミュニケーション活性化にも一役買ってくれるでしょう。
ちなみに、こちらのページでは社内Wikiについて詳しく解説しています。社内Wikiという言葉を初めて聞いたという方はぜひ参考にしてください。
イベント
イベントを実施している企業もあります。例えば、企業創立記念日などでイベントを開催し、企業理念やビジョンを共有しているケースも多いです。しかし、現在では感染症リスクの観点から人混みとなってしまう空間を避ける傾向にあるので、感染症対策をした上で実施する必要があるでしょう。
ムービー
3つ目は動画制作です。企業ブランドや企業理念などの内容を詰め込んだムービーを作成し、それを社員で共有します。たくさんの文字が書かれた冊子よりも視覚的に理解することができるため、わかりやすいです。また、理解しやすいため、愛着を持ってくれる社員も増えるでしょう。
動画を共有する際には、社内Wiki等を活用すると便利です。Webページに動画コンテンツを挿入することができるため、ファイルのやり取りが不要になります。
研修・セミナー
研修・セミナーの開催も事例のひとつです。定期的に開催して社員に経営理念やビジョンを伝えることができるため、効果が得やすいと言われています。また、ビデオ会議等を活用して研修を開催すれば、リモートで行うことも可能です。
しかし、研修やセミナーは企業の考え方を押し付けてしまう結果になるケースもあります。押し付けになってしまうと共感を得られるのが難しくなるため、注意が必要です。
ワークショップ
4つ目の事例はワークショップです。ワークショップは社員同士がお互いの経験を話し合い、企業のイメージや理念を共有できます。同じ立場の社員が話し合うため、経営者や上司が上から物を言う状態になりづらいです。つまり、研修やセミナーのように、押し付けという形にならないので、自然に浸透させられるというメリットがあります。
クレド
クレドという手法を使いインナーブランディングを実施している企業もあります。クレドカードは、企業の経営理念等が細かく説明されており、それがカードになったもののことです。学生手帳には、校則等が書かれていますが、それの企業版と言っても過言ではないでしょう。
クレドは持ち歩けるため、経営理念に触れる機会が増えます。そのため、浸透に効果を期待することができるでしょう。しかし、定期的にチェックしない社員もいるので、読む機会を設ける必要があります。
社内報
社内報の実施も事例のひとつです。社内報では、経営理念などを伝えることができるので、導入している企業も少なくありません。また、現在では用紙で社員に配るのではなく、Webを活用する企業が増えています。
Webで社内報を運用すれば、リアルタイム配信ができるといったさまざまなメリットを獲得することが可能です。ちなみに、こちらのページではWebの社内報について詳しく説明していますので、興味のある方はチェックしてください。
ポスター
ポスターの導入も事例のひとつです。社員に馴染み深いポスターを作成することで、自社に愛着を持つ社員が増えます。しかし、ポスターの作成には大きなコストがかかりますし、貼りすぎると押し付けになってしまう場合があるので、注意してください。
まとめ
今回は、インナーブランディングの実施手順や具体的な事例をご紹介しました。インナーブランディングを推進するために、社内共有サイトの導入を検討している方もいるのではないでしょうか。現代に適した手法ですし、感染症対策にもなるので、サイトを活用する企業は非常に多いです。
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